価格上昇だけではない、住まいへの影響

最近話題になっている「エアコンの2027年問題」。

2027年4月から家庭用エアコンの省エネ基準が引き上げられ、
基準を満たさない製品は製造・販売ができなくなります。

これにより、現在販売されている低価格帯モデルの多くが市場から姿を消し、
エアコン全体の価格が上昇する可能性があるといわれています。

なぜ2026年から影響が出るのか？

新基準は2027年スタートですが、
販売終了が決まれば“今のうちに買おう”という駆け込み需要が発生します。

その結果、

・低価格モデルの在庫不足
・夏場の取り付け工事の混雑
・修理対応の長期化

といった状況も予想されています。

特に夏直前は毎年工事が混み合いますが、
今後はさらに早いタイミングでの準備が必要になるかもしれません。

そもそも何が変わるの？

ポイントは「APF（通年エネルギー消費効率）」という指標です。

これは、1kWの電力でどれだけ効率よく冷暖房できるかを示す数値で、
数字が高いほど省エネ性能が高いことを意味します。

現行基準：APF 4.9〜5.8
新基準：APF 6.1〜6.6

特にリビング用（14畳クラス）は
約35％もの性能向上が求められます。

そのため、これまで価格を抑えて販売されていたモデルが
基準をクリアできなくなる可能性が高いのです。

価格は上がる。でも実は…

高性能化により本体価格は上がる見込みですが、
その分、年間の電気代は下がります。

例えば14畳タイプでは、
年間1万円以上の電気代差が出るケースもあります。

エアコンは10年前後使う設備です。
10年間のトータルコストで見ると、
高性能機種のほうが結果的に安くなる可能性もあります。

エアコン単体ではなく、住まい全体で考える

MIZUHOでは、

・内窓設置
・床下や天井の断熱強化
・部分断熱リノベーション

といったご提案を行っています。

断熱を整えた上でエアコンを選ぶことで、

✔ 冷暖房が効きやすい
✔ 光熱費が安定する
✔ 室温ムラが減る
✔ ヒートショック予防になる

といった効果が期待できます。

2027年問題は、住まいを見直すタイミング

価格上昇という不安要素だけでなく、

・長期コストで考える
・補助金を活用する
・断熱とセットで検討する

そんな“賢い選択”を考えるきっかけでもあります。

エアコンは約10年。
住まいは何十年。

機械だけでなく、
建物も一緒に見直してみませんか？